GIS

地理情報システム(GIS)を使った環境コンサルティング

地理情報システム(Geographic Information System: GIS)は、コンピュータ上に地図情報や様々な付加情報・データを集積することができ、作成・保存・利用・管理など集めた情報を参照できるように表示・検索機能をもったシステムの総称。人工衛星からの写真や現地踏査などから得られたデータを空間・時間の面から分析・編集することができ、目的に必要な地物のみを抽出しデジタルデータとしてモデル化(可視化)して、科学的調査、土地、施設や道路などの地理情報の管理、都市計画などに利用することができる。GISの様々な処理ツールを利用して、データの編集やシミュレーション、時系列のデータの表現が可能になり、従来の紙面上の地図では実現不可能であった高度な利用・解析ができるようになった。

当社はあらゆる地理情報を使い、最新のテクノロジーを駆使し、システムエンジニアとしての経験や環境コンサルタントとしての専門知識やノウハウを活かし、地理情報システム(GIS)を中心とした総合コンサルティングサービスを提供、デザイン・開発に取り組んでいます。

  • 地理情報データベース化・分析・マーケティング等のGISサービス
  • 地理情報関連ソフトウェアの販売
  • コンピューター・各種データベース・オフィスネットワークシステムの修理・構築
  • 環境アセスメントの報告書作成
  • 環境関連文書の翻訳(日・英・中)
  • 実地調査・データ編集

地理情報システム(GIS)により、様々な情報を効率的に伝達・共有することができ、導き出された課題解決策は、ビジネスや公共サービス、環境保護や災害対策、農業やインフラ事業などの様々な分野で、より良い社会づくりが進められています。以下は実際の地理情報システム(GIS)の活用例を表示しています。

 


 

災害対策における地理情報の重ねあわせ例

(国土地理院 http://www.mlit.go.jp/kokudoseisaku/index.html)
災害対策に置ける地理情報の重ね合わせ例
防災対策を行うには、様々な情報が必要となります。たとえば、防災施設がどこにあるのかという情報、災害時に壊れやすい老朽化した木造住宅の分布、また高齢者、特に一人暮らしの高齢者がどのあたりに住んでいるのかという情報は重要です。

これまではこのような情報は、それぞれ別々の紙の地図や台帳にまとめられており、その情報の関連性を知ることは大変困難でした。しかし、たとえば防災施設の情報にしても、木造住宅の分布の情報にしても、すべて「場所」「位置」という情報を持っています。 この「場所」「位置」という情報をキーとすると、すべての情報をまとめることができます。それがGISです。

このように「場所」「位置」に関する情報(「位置情報」と呼んでいます)を使ってすべての情報をまとめ、地図や 航空写真の上にその情報を重ね合わせることで、様々な情報の関連性が一目でわかるようになります。これにより、これまでには想像できなかった新しい情報を 知ることができるようにもなります。

GISの特徴の1つは、様々な情報が位置情報を基に整理され、空間的な関係を視覚的にわかりやすい形で表現できることといえます。 GISは、IT社会を支える大きな技術の1つであり、21世紀の高度情報通信社会の重要なツールとして、ますます注目されています。

国土交通省国土計画局作成「GIS 地理情報システム」パンフレットより

 


 

ハワイでのGIS実用例

ホノルル市 都市開発&認可局のGISウェブサイト

ウェブサイト上で無料で提供されているサービスで、さまざまな地理情報(主にインフラ関係)が選択でき、航空写真とともに地図上で瞬時に確認することができる。

ホノルル市 都市開発&認可局のGISウェブサイト

 

オアフ島の公園の治水状況調査プロジェクト

実際にESRIのソフトウェアArcGISを使っての解析途中のスクリーンショット。航空写真と公園、等高線、雨水の配水管などを表示して、治水状況の問題点などを調査している。

オアフ島の公園の治水状況調査プロジェクト

 


 

商圏分析・エリアマーケティングに生かす地理情報システム(GIS)

商圏分析・エリアマーケティングのサンプル画像
GIS地理情報システムでは地理的位置に関する情報を持った自然や社会等の様々な属性データを地図上に重ね合わせることができます。顧客リストやPOSデータなど住所情報を含むデータとリンクさせれば顧客の位置を表示させることができるだけでなくその地域での顧客数や購買規模を色やグラフで表示させることも可能です。国勢調査や商業統計、工業統計などの統計データベースや、DAMS(生協、コンビニ、酒販店、スーパーマーケット、百貨店など10業態約26万店の小売店舗を地図上で特定できるデータベース)やNTTタウンページなどのポイントデータは市販されており、誰でも利用することが可能です。こうしたデータを活用することによって、商圏分析や販促対象の絞込みなど先進的なマーケティングを実現することができるのです。

立地環境や店舗規模が様々な小売業においては、各地域の生活スタイルや店舗へのアクセス方法、施設の設備などにより、商圏設定には幾つかのパターンが必要になります。単一商圏に限定せず、既存店の傾向を加味しつつ、幾つかのパターンの商圏設定を分析に活用しています。